知らなきゃ損!おとり物件に引っかからない5つのポイント

賃貸物件を探しているなら「おとり物件」という言葉を一度は聞いたことありますよね。

おとり物件について情報収集しているなら、以下のような不安や疑問を持っていませんか?

  • そもそも「おとり物件」って何?
  • 不動産検索サイトは、ちゃんとオトリ対策してくれてるの?
  • サクッとできる見抜き方が知りたい
  • あやしい賃貸情報が見つかった時の通報先はどこ?

もしおとり物件について、上記のような疑問をもっているなら絶対解決しなきゃだめですよ。

そのまま放置していたら、まんまとおとり物件のワナにかかってしまいます。

せっかく賃貸物件探しをするなら、おとり物件とは無縁でいたいですよね?

そこで今回は、「おとり物件」に関する疑問がすべて解決できる知識をご紹介。

当記事を最後まで記事を読むだけで、おとり物件に関する知識はすべて網羅できますよ。

もうおとり物件について情報収集しなくてもよくなります。

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おとり物件とは

“新しい家に引越ししたい”と決心したあなたは、不動産ポータルサイトで物件を探すでしょう。

新しい部屋での新しいライフスタイルを夢見ながら「なかなか希望の条件にぴったりの物件がない」と画面を眺めているかもしれません。

すると、新築を探していたあなたの希望にぴったり物件を発見。しかも保証金も敷金・礼金・で家賃も予算を大幅に下回っています。

「このような素敵な部屋を見つける事ができるなんて…」と意気揚々に物件を掲載しや不動産会社に連絡します。

「まだ部屋が残っていたら一度見たいですが」と問い合わせをすると、「あります、いったんお店までご来店ください。 詳しく説明します」と回答されました。

「直接見に行く事できないのか」と深く考えずに訪問の日付を決めて店に行く事になりました。

不動産会社に行けば担当者が「申し訳ありません。この部屋は、すでに決定されました」と一言。

「せっかくわざわざ来たのに‥‥」と思っていると、「代わりに紹介したい部屋があるので紹介しましょう」と言われました。

せっかく来たのでと部屋を見に行くと、あれよあれよと話しが進んで気が付けば契約書にサインをしていたのです。この一連の流れが「おとり物件」を利用した不動産会社の典型的な手法です。

おとり物件は3種類に分類される

「おとり物件」とは消費者に魅力ある部屋を安く貸すと広告して来店させた後、その部屋は埋まったと他の部屋を紹介する行為です。

おとり物件=おとり広告は不当景品類及び不当表示防止法により禁止されています。

さらに宅建業法によっても禁止されている行為です。

公正取引委員会による「不動産の表示に関する公正競争規約」ではオトリ物件を以下のように規定されています。

存在しない物件

「存在しない物件」とは文字通り、住所と地番が実在しなかったり、間取りを実在のものとは違う表記をして掲載した物件情報を指します。

明確に虚偽表示となる証拠が残るため、このような広告はあまりないと考えてよいでしょう。

存在するが、取引の対象となれない物件

「取引対象になれない物件」とは実在していても、すでに入居者がいたり、先約がいたりして、取り引きできない部屋を指します。

存在するが、取引する意思がない物件

「取引する意思がない物件」は実在していても、虚偽の条件を掲載し、その条件ではそもそも契約するつもりがない部屋です。

現実のおとり広告は、「存在しない物件」以外のケースが多いです。

存在しない物件は「足」が付きやすいですが、存在している物件をおとりにすれば、結果的に立証するのも難しく責任追及を免れる可能性が高いのでよく使われています。

不動産会社と家主との媒介契約には「一般」「専任」「専属専任」の3種類の契約があり、「一般」の場合は、他の不動産会社も同時に契約できます。

つまりある不動産会社が物件情報を掲載している最中に他の不動産会社に契約されるケースが現実にも起こるのです。

悪質な業者は、その点を利用しておとり物件を活用しています。

おとり物件がなくならないのはなぜ?

おとり物件の目的は店舗に客を呼び寄せる事です。

相場の条件より魅力的な条件にして、入居希望者の興味を引きながら問い合わせに導きます。

現在、不動産取引(特に賃貸)における多くの入居希望者は、物件情報を不動産ポータルサイトで検索して希望の部屋を見つけています。

不動産会社は自分の会社に連絡してもらうためには、圧倒的な情報を掲載する必要があるのです。

スーパーやディスカウント店の主力商品や特売セールと同じように不動産会社も目立つ部屋を掲載したがっています。

しかし、不動産物件は相場商品なので、セールにできる部屋なんてありません

そこで現実には存在しない「おとり広告」に依存する不動産会社が生まれたのです。

不動産会社の仲介報酬は、介在する不動産会社が増えれば増えるほど、自分の報酬が減る構造になっています。

条件がいいものであればあるほど情報を公開したり、広告を出す事をせず、自社の未公開物件にして見込み客として囲う不動産会社が多く存在します。

よって、ネットに掲載される条件のいい物件は結果的におとり物件ばかりになってしまっています。

このような行為は、不動産業界の悪習として、現在社会問題化し始めています。

おとり物件なしのサイトはあるのか

ちなみにオトリは賃貸にだけ多く、売買にはみられません。

賃貸の方が同じ部屋が多いのでオトリにしやすいのです。

不動産売買に特化したサイトならおとり物件はないでしょう。

賃貸物件が掲載されているサイトは架空の賃貸情報が必ず紛れ込んでいます。

不動産検索サイトの「おとり物件」対策

不動産検索サイトには、今でもオトリが存在するのでしょうか。

結論を言うと、今でも存在します。ただ昔に比べて少なくなったといえます。

不動産検索サイトは、意図的に問題のある部屋情報を掲載していません。

なぜかというと、不動産屋が入稿した部屋情報を掲載しているだけのサイトだからです。

全国の不動産会社が、管理システムから賃貸情報を掲載し、それを掲載しているだけなのです。

悪の根源は不動産検索サイトに架空情報を掲載した「悪い不動産屋」の方です。

ハッキリいって、検索サイトのせいではありません。

とはいえ、検索サイトも、自身の責任がゼロだとは考えていません。

不動産情報サイトの「信頼性」を保つために「対策」をしています。

まず行ったのは、不動産公正取引協議会に入ったこと。

その後不動産情報サイトの運営会社で結託して「ポータルサイト広告適正化部会」をつくりました。

「ポータルサイト広告適正化部会」のメンバーは以下の通り。

  • スーモ(株式会社リクルート)
  • ホームズ(株式会社LIFULL)
  • アットホーム(アットホーム株式会社)
  • CHINTAI(株式会社CHINTAI)
  • マイナビ(株式会社マイナビ)

次に行ったのは、架空物件を掲載した業者への処置です。

厳重警告しても、問題のある賃貸情報を掲載した会社に対して物件掲載を1ヶ月以上停止させました。

部屋探しをする方は、ネットで物件を見つけています。

不動産屋にとって、不動産ポータルサイトの集客は重要です。

物件掲載が1ヶ月以上停止されれば、大きなダメージでしょう。

そもそもおとり物件を掲載するぐらいですから、集客が上手くできていないのです。

生き残りをかけて「おとり物件」をしています。

おとり物件で商売していた不動産屋にとって、倒産に直結する措置といえます。

おとり物件の見抜き方

おとり物件をすると、厳しい処置がまっています。

ただキツイ処置を承知でいまだに掲載している業者はいます。

では一体、どうすれば見抜けるのでしょうか。

なるべくなら時間を使わず、カンタンに見抜きたいですよね?

そこで当記事では、わざわざ不動産会社に行かないと実行できない方法は紹介しません。

自宅でサクッと確実にできる方法に限定して紹介します。

現地集合がOKか不動産屋に確認する

最強かつ超効果的なおとり物件の確認方法が「現地集合」です。

おとり物件の目的は「自社への来店」ですから、現地集合は必死に断ってきます。

色々と言い訳をつけて現地集合を断られたら、おとりの可能性大です。

明らかに好条件

毎日不動産サイトを見ていると相場がわかってきます。

いつもの相場と比べて明らかに条件が良いのはアウトでしょう。

おとり物件でなかったら、事故不動産の可能性大です。

どちらにしても、スルーすべきでしょう。

不動産は相対評価で金額と条件が決まります。

周辺の相場より明らかに良い条件のときは架空の賃貸情報だと疑ってください。

オトリ物件チェッカーを使う

イタンジ株式会社が提供する「ノマド 」サイトを使うのもアリです。

トップページの下部に「おとり物件チェッカー」なる機能があります。

URLを入力するだけ架空の賃貸情報かチェックしてくれます。

URL入力後から、約30分以内には回答メールが来る優れものです。

精度はほぼ100%と言ってもいいレベルなので、ぜひ使ってみてください。

参照:おとり物件チェッカー

ネットにある「おとり物件対策」を検証

ネットで「おとり物件」と検索すると色んな対策方法が出てきます。

しかし正直言って「こいつは素人が書いているな…」と思うような現場離れした対策方法を結構見かけます。

そこでここからは、ネットに掲載されているおとり物件対策方法を取り上げて、本当に有効なのかどうか解説していきたいと思います。

検証①定期借家契約である

最近では「定期借家契約」を巧妙に使った手口もあるようです。
住居用の賃貸借契約は2年で更新が可能なものが一般的です。
対して「定期借家契約」というのは、契約満了で解約しなければなりません。

「定期借家契約」で釣って来店させて「定期借家契約」の説明→「違う物件に」という流れです。

ここも気をつけましょう。

引用:くらしっく不動産

確かに定期借家契約のおとり物件は存在しますが、警戒するほどでもないです。

めちゃくちゃ数が少ないので。

どちらかというと、「定期借家契約だからやめとこう!」と物件を切る方がもったいないかもしれません。

検証②詳細な情報が載っていない

建物名、住所(詳細に最後まで)の記載があるか確かめましょう。
建物名が無かったりするのは、怪しいと思ってもいいと思います。

弊社は掲載するときに最後の番地まで載せています。
インターネットで検索してみているのですから、そのままGoogle Mapで周辺情報を見る人が多いと思いますので。

例えばパソコン買うのに、メーカー名が無いなんて信じられないですよね。
そんな広告を打つは信用出来ないですよね。
残念ながら不動産業界は、そのような情報開示しない広告も多く見られます。

詳細が載ってない場合は、問い合わせることをオススメします。

引用:くらしっく不動産

仲介物件ばかり取り扱う業者が詳細情報を掲載していなかったら、高確率でオトリです。

しかし管理物件ばかり取り扱う不動産会社が詳細情報を書いていない場合は、要注意です。

本物の可能性があります。

不動産のネット広告って業者が手打ちして掲載しているんですけど、番地まで入れるのが面倒だから…っていう人はたまにいます。

管理物件が専門の業者は、売り上げ重視の広告ではなくて義務で広告している事が多いので、めんどくさがって詳細まで掲載してない事が結構あります。

おとりの物件情報を見つけたら通報しよう

おとり物件を撲滅するには悪い不動産業者を改心させるほかありません。

問題ある不動産情報を見つけたら通報して、罰則をうけてもらうのが一番です。

架空情報の被害にあった方は、以下の通報窓口を活用しましょう。

参照:「スーモ」の通報窓口

参照:「ホームズ」の通報窓口

参照:「アットホーム」の通報窓口

まとめ

以上、「おとり物件」に関する重要情報をお伝えしてきましたが、いかがだったでしょうか?

おとり物件の基礎情報もちろんのこと、見抜き方や通報先まで理解いただけたと思います。

今後不動産検索サイトを利用するのであれば、今回お伝えした知識をぜひ活用してください。

ちなみに賃貸物件に関する記事は他にもこんな記事書いてます。

関連記事:超簡単!3LDK以上の短期契約賃貸を3秒で見つける方法

短期契約の賃貸物件なら、オトリはほとんどないです。

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